「体調が限界で今すぐ辞めたいけど、診断書って必要なの？」「どこの病院に行けばいい？」「医師にどう伝えれば診断書を書いてもらえる？」
体調不良を理由に即日退職・休職を考えるとき、診断書の存在が退職・休職手続きをスムーズにすることがあります。この記事では、診断書の取得方法を整理します。
診断書は退職に必須ではない
まず前提として、退職そのものに診断書は法律上必須ではありません。民法上、退職の意思表示から2週間で退職は成立します。
ただし、診断書があると以下の場面で有利に働きます。
- 傷病手当金の申請（診断書または医師の意見書が必要）
- 特定理由離職者としての失業保険給付制限なし認定
- 会社との交渉（即日退職・休職の正当性を示す材料）
- 退職代行を利用する際の説得材料
→ 詳しくは薬剤師の傷病手当金完全ガイド、薬剤師が退職したあとの失業保険完全ガイドを参照してください。
何科を受診すればいいか
| 症状 | 受診科の目安 |
|---|---|
| 気分の落ち込み・不眠・意欲低下 | 心療内科・精神科 |
| 動悸・過呼吸・強い不安感 | 心療内科・精神科 |
| 原因不明の体調不良（頭痛・胃痛等） | まず内科、必要に応じて心療内科紹介 |
| 明確な身体疾患 | 該当する診療科 |
心療内科・精神科への受診にハードルを感じる方もいますが、体調不良の相談窓口として一般的な医療機関です。抵抗を感じすぎる必要はありません。
受診から診断書取得までの流れ
- 心療内科・精神科（または内科）を予約する（初診対応可能な医療機関を探す）
- 症状を具体的に伝える（いつから・どんな症状か・仕事への影響）
- 医師の診察・問診を受ける
- 必要に応じて診断書の発行を依頼する
- 診断書を受け取る（即日発行できない場合もある）
医師への症状の伝え方
診断書を発行してもらうには、症状を具体的かつ正直に伝えることが重要です。
伝え方の例：
「〇ヶ月前から、朝起きるのがつらく、
出勤前に動悸や吐き気がするようになりました。
仕事のことを考えると涙が出てきて、
夜もよく眠れません。仕事に行くことが
限界だと感じています」
- いつから症状があるか
- どんな場面で症状が強くなるか
- 仕事（出勤）にどう影響しているか
- 現在どのくらいつらいと感じているか
を具体的に伝えることで、医師が適切に状況を把握しやすくなります。
診断書の費用相場
診断書の発行費用は、**保険適用外（自費）**で、医療機関によって異なります。
| 診断書の種類 | 費用目安 |
|---|---|
| 簡易的な診断書 | 2,000〜5,000円程度 |
| 詳細な診断書（傷病手当金申請用等） | 3,000〜10,000円程度 |
事前に医療機関に費用を確認しておくと安心です。
診断書がなくても即日退職はできる
診断書がなくても、退職代行を利用すれば即日退職の手続きを進めることは可能です。ただし、以下の場合は診断書があった方が有利です。
- 傷病手当金を申請する場合
- 失業保険で特定理由離職者の認定を受けたい場合
- 会社との交渉材料として使いたい場合
→ 詳しくは薬剤師が即日退職する方法を参照してください。
診断書を取得したら、退職代行との併用も検討
診断書を取得した後、直接職場に伝えることが精神的に難しい場合は、退職代行に診断書の内容を伝えた上で手続きを進めてもらうことができます。
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詳しくは薬剤師の退職代行おすすめ10選をご覧ください。
診断書に関するよくある不安
診断書があると転職に不利になる？
診断書自体が転職先に伝わることはありません。診断書は自分自身の手続き（休職・退職・給付金申請）のために使うものです。
→ 面接での伝え方は転職面接で退職理由を聞かれたときの答え方、薬剤師の休職からの復帰・転職ガイドを参照してください。
診断名がつくのが怖い
診断名がつくこと自体を過度に恐れる必要はありません。診断は今の状態を正確に把握し、適切な対応（休養・治療）につなげるためのものです。
よくある質問
Q. オンライン診療でも診断書はもらえますか？ A. 対応している医療機関であれば可能です。通院が難しい場合の選択肢として検討できます。
Q. 診断書はどのくらいの期間有効ですか？ A. 診断書自体に明確な有効期限はありませんが、傷病手当金の申請等では発行から一定期間内の提出を求められることが多いため、早めに手続きすることをおすすめします。
Q. 診断書を職場に提出したくありません A. 提出は義務ではありませんが、休職・傷病手当金の申請には通常必要になります。退職のみを希望する場合は、必ずしも提出しなくても手続きは可能です。
Q. すでに退職代行に相談していますが、診断書も取得すべきですか？ A. 傷病手当金・特定理由離職者の認定を希望する場合は取得をおすすめします。退職手続き自体には必須ではありません。
まとめ
- 診断書は退職に必須ではないが、給付金申請・交渉材料として有利になる
- 心療内科・精神科への受診に抵抗を感じすぎる必要はない
- 症状は具体的かつ正直に医師に伝える
- 診断書の費用は2,000〜10,000円程度（自費）
- 診断書がなくても退職代行で即日退職は可能
体調が限界だと感じたら、まずは受診して自分の状態を確認することから始めてください。診断書はあなたを守るための正当な手段です。
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この記事は2026年7月時点の情報をもとに作成しています。